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日遊協がベテラン社員の人材活用をテーマに意見交換会を実施

2019年02月13日


日遊協は2月7日、会員企業の人材部門担当者を対象にした意見交換会「第16回日遊協人材育成フォーラム」を都内日本橋の三洋グループビルの会議室で開催した。

このフォーラムでは、有識者の講演や参加者の意見交換を通じて、自社が抱える人事に関する課題解決のヒントを見出すことなどが目的。当日は、会員各社から約20人の人事担当者らが参加して議論を深めた。

講師には、ビズリーチ新卒事業部の小出毅部長と、グローセンパートナー島森俊央社長を招聘。このうち、「生涯現役社会づくりに向けて」をテーマに講演した小出氏は、新卒採用の困難さが増していくなか、ベテラン社員を活性化させていく重要性を指摘。「健康寿命が伸びていくなか、40代がキャリアのはじまりぐらいの感覚になる。この層を会社がどう評価し、人事制度の仕組みをどう作るかが、今後大きな論点になってくるだろう」と呼びかけた。

さらに、ベテラン層に対する仕事の受け皿について言及した小出氏は、「コア事業と親和性がある仕事で、若手より効率的なものを見つけることが一つ。もう一つはあまりお勧めできないが、派遣などに頼っていた業務を内製化すること。これはやりたがる企業が多いが、内製化自体が目的となりがち。最後が、新たな職種を用意するということになる」と解説。「長く働ける環境は、新規採用にも大きなプラスの影響を及ぼす。ベテラン、シニア層の活用なくして、安定した労働力は確保できなない」と強調した。

一方の島森氏は、「社員の成長戦略」と題して講演。雇用延長で70歳まで働く時代が来ることを見据え、心の成長をキーワードに講演を行った。報酬や人事制度設計では、45歳がカギと指摘した島森氏は、会社への貢献という視点で議論。参加者から、「変化に対応できない」「新しいことを面倒くさがる」など、ベテラン層に対してのマイナス印象が挙がるなか、ねぎらいと専門性の再定義を前提としながら適切な対応をレクチャー。参加者が自らの内面を記述して披露するワーク形式によって、そのような人に対する理解を深め、円滑な関係を構築する手法を学ぶなどした。



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