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ホール大手三社が「パリ協定」実現に向け協業

2019年03月13日


ホール企業大手のマルハン、ダイナム、アンダーツリーの三社は3月7日、三社共同で「電力調達」や「地球環境保全(省エネ)」を推進するコンソーシアムを発足させ、第一回勉強会を開催した。コンソーシアムには東京電力エナジーパートナーも参画している。

三社は2010年の省エネ法改正以降、独自に「地球環境保全(省エネ)」に向けて、エネルギー消費削減の取り組みを行ってきたが、課題解決にはホール企業が「協業」で推進していくことが必要との考えから、今回のコンソーシアムを発足させた。勉強会では、温室効果ガスの削減に向けた電力の有効活用やエネルギーの運用改善、エネルギー管理におけるコスト削減、IoT技術の活用などを話し合ったほか、他産業の省エネ活動優秀事例を試験・検証するとともにホール環境の改善に向けた取り組みなどを検討した。

三社は今後、2030年度までに温室効果ガスを2013年度の水準から26%削減するという「パリ協定」の実現に向け、コンソーシアムの趣旨をパチンコ業界へ広く呼び掛けていくほか、賛同するホール企業、各分野で知見あるパートナー企業を募りながら、勉強会での成果を公開していくとしている。



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