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全遊振が例会、三井氏は長期的な経営ビジョンを示す重要性を指摘

2019年12月18日


全国遊技ビジネス振興会は12月12日、都内のホテルパークサイド上野で例会セミナーを開催した。

当日は、同会の三井慶満顧問が、経営者自らが自社の未来をスタッフに伝える重要性を訴えたほか、未踏医学研究財団・精神循環研究会主任研究員の萩原幸二氏が精神状態を可視化できるシステムを防犯や人事に活用する手法を紹介、さらにフリーライターのPOKKA吉田氏が今後の遊技機動向について講演を行った。

このうち三井氏は、「今はどうしてもネガティブな情報が多くなっていることもあり、若いスタッフと話すと、定年まで今の仕事があるのかという不安などをよく耳にする。業界の未来は予測できないが、せめて自分の会社に関しては、こういった会社をつくっていきたいという未来を、スタッフに示す義務が経営者にあるのではないだろうか」と述べ、たとえ将来のことが分からなくても、スタッフが長期的なビジョンを持って働けるような、社内環境を整備する重要性を指摘した。

一方、未踏医学研究財団の萩原氏は、不審者を映像で事前検知できる最新の防犯監視システム「ディフェンダーX」を用いることで、ホール内犯罪の未然防止に繋げる活用法を紹介するなどした。

最後に登壇したPOKKA吉田氏は、新規則の施行以降、遊技機開発を取り巻く環境は、全体的に緩和の流れにあることを解説。「この流れはしばらく続くだろう。レギュレーション的にも秋口にでてくる機械は今よりは良くなる。しかし、来年ヒット機種がでない場合は、業界の凋落トレンドがより鮮明化していくことになる。大雑把にいえは、例えば北斗無双の代替え機がなかったらどうなるかということだ。これからの1年はメーカーに活躍してもらうしかなく、そうでないと業界が沈んでいってしまう」と危機感を訴えた



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