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規則改正控え、メーカー開発責任者らが議論

2017年10月17日


東京都遊協の青年部会は10月11日、都内港区のヤクルトホールで第30回目となる「フォーラム110」を開催した。今回は、「規則改正後の遊技機のゆくえ」をメインテーマとし、遊技機メーカー3社から開発責任者を招へい。パネルディスカッション形式で議論が交わされた。

当日のパネラーは、京楽産業.執行役員の井坂正行開発本部長、サミー代表取締役常務の星野歩研究開発本部長、藤商事常務執行役員の松下智人開発本部長の3人。コーディネーターは、パチンコビレッジ代表取締役の村岡裕之氏が担当した。

規則改正案の提示から公布に至った経緯を振り返りながら、今後の遊技機展望についてまず解説されたのは、新規則に対応した遊技機を保通協に持ち込むまでの流れ。そこでは、まもなく警察庁から示される解釈基準をベースに、各メーカー団体が内部的な規則を策定し、来年2月以降それに沿った形で保通協での型式試験に臨んでいく姿勢があらためて説明された。早ければ、来年の夏頃には、新規則に対応した遊技機が市場投入されるのではという推測も語られた。

また、今回大幅に抑制された出玉性能のなかで、影響が大きいものとして各パネラーが挙げたのは、下限値の設定。井坂氏は「パチンコでは、1時間と4時間出玉で下限値を設けられた事が影響しそうだ。試験にかかる時間が増すことを懸念している」と述べ、松下氏は「ベースが上昇することで、大当り中の出玉スピードがだいぶ抑えられる」とそれぞれの所感が示されるなか、星野氏は「下限値の追加でベースが担保され、ユーザーの消費金額スピードが抑えられる。より遊びやすくなることで、将来的には、来店客数の増加に繋がる期待はある」との考えを述べた。

加えて、パチンコ機に設定を付加できる点については、各パネラーとも、設定推測要素などをゲーム性に盛り込むことで、新たなファン層の獲得に繋げたい意向を示した。



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